ビッグデータ活用を活用した広告成功事例20選

インターネット広告

ビッグデータは今、全世界から注目されています。世界各国の企業はビッグデータを活用したサービスや研究を始めており、各業界で有効性を認められてきました。今やビッグデータ活用の波は、医療業界やテクニカル分野だけではなく、広告業界にも広がっています。昨今ビッグデータを分析し活用されたオンライン広告なども開発されたように、我々はビッグデータを活用した広告サービスを目にするようになってきました。その為、今回はビッグデータを活用した広告事例をご紹介します。

「DMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)」企業名/資生堂 日本

資生堂

http://www.shiseido.co.jp/

資生堂はDMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)を使用した広告の配信を積極的に行っています。このプラットフォームを活用し、自社サイトである「ワタシプラス」に登録されている顧客情報や、サイト内のアクセスログなどのビッグデータを分析し、その結果に基づいた広告を配信しています。成果として、従来の性別と年代などを用いたターゲティング広告と比較し、クリック率及び成約率が高くなっています。これにより、ビッグデータの活用は利用者に適した広告の配信において非常に効果があると認められます。

「レコメンド機能」 企業名/楽天

楽天

https://www.slideshare.net/rakutentech/2009-10643390

オンラインショッピングにおいては、ビッグデータを用いた「レコメンド機能」がよく広告として利用されています。楽天やAmazonなどでも見られる、これまでの利用者の購入履歴などのデータを分析し、おすすめ商品などの広告を出す機能です。楽天ではより利用者の購買意欲をあげ、売上に繋がるように工夫も凝らしています。ランキングの頻度をあげ、より多くの商品が人目に触れるようにすることや、ジャンルを細分化することで商品を見つけやすくすることで、実際に売上をあげることに成功しました。

「不動産情報検索アプリ」 企業名/Trulia アメリカ

trulia

https://www.trulia.com/

不動産企業であるTruliaは、Data.govが提供している地理情報データを複数統合し、自社の不動産情報を検索するアプリを開発しています。物件選びの際に重要となる、周辺施設や災害リスク、治安などの犯罪リスクなどの情報も一緒に取得することが可能となっています。その為、多くの利用者が物件探しの際にTruliaの不動産情報検索アプリを活用しており、その手軽さと情報量の多さから人気があります。またアプリで利用者が増えたことにより売上向上にも繋がっています。

「サービス提供範囲に向けたオンライン広告の表示」デリバリーサービス企業 アメリカ

データ

https://www.data.gov/

Data.govが提供している地理情報データは、デリバリーサービスを扱う企業にも活用されています。地理情報データの中には通勤や通学に要する時間も調べる機能がある大変優れたものであるため、デリバリーサービスを提供している企業がサービスの提供範囲内にいる利用者を導き出し、その結果を基にオンライン広告を配信することを可能としました。このビッグデータを活用することで配達時間の削減や、売上の向上に繋がっています。

「リアルタイムでの広告枠の買付」 企業名/Boris Mizhen社 アメリカ

Boris Mizhen

http://finance.yahoo.com/news/boris-mizhen-generously-donates-jewish-000443932.html

これまでにもネット広告にはビッグデータが活用されていましたが、Boris Mizhen社により、ビッグデータを更に活かすことが可能となりました。従来以上にビッグデータの分析と利活用をすることで、特定層の人々へ限定的な広告を表示できるようになったのです。そのため、リアルタイムで、その利用者へ表示する広告枠を買い付けることが可能となり、最も効果的で、且つ効率的な広告を提示することができます。それにより、実際に売り上げをあげることにも成功しています。

「Retargeting」 BtoBマーケティング担当者 アメリカ

リターゲティング

https://retargeter.com/what-is-retargeting-and-how-does-it-work

アメリカのBtoBマーケティング担当者の多くはビッグデータを大いに活用しています。アクセスログにて自社のサイトの訪問者はどんな商品を見たのか、実際に購入した商品はなにかなどの購入情報を分析しています。分析の中で得られるのは、利用者が何に迷っていたのか、購入の決め手や、関心の高くなっている分野などの詳細です。それらを読み解く分析結果を基に、効果的な商材で再訪を促し、見込顧客のコンバージョン率上昇に繋げています。

「Custom Dimension」 BtoBマーケティング担当者 アメリカ

Custom Dimension

http://www.lunametrics.com/blog/2015/10/16/filtering-session-user-custom-dimensions-google-analytics/

広告を表示にするにあたり、重要となるのがターゲットと広告のマッチングです。その為、広告を表示するシーンにおいては、Custom Dimension(顧客の特徴)を分析することが重要視されます。ここでもビッグデータを活用することで、より効果的な広告を利用者に表示させることが可能となります。自社のサイトに訪問した消費者の年齢及び性別はもちろんのこと、購入物から恋人又は家族の有無を分析し、その人物が今どの分野の商品に関心があるのか、また興味を示しているサービスはあるのかなどを明らかにしていきます。その結果、表示する広告も絞られ、より効果の高いオンライン広告を提示することが可能となりました。

「Cardinal Path Holding Companyの買収」 企業名/電通イージス・ネットワーク 日本

Cardinal Path Holding Company

http://www.cardinalpath.com/
http://www.dentsu.co.jp/global/dentsuaegisnetwork.html

電通イージス・ネットワークは北米に在住する既存顧客へのサービス向上と、新規顧客の獲得を目標としています。そのためには、ビッグデータの分析及びコンサルティング力や広告表示において、より効果が見込める施策が必要となりました。そこで、Digital Analytics Associationで受賞経験もあり、ビッグデータの分析にも長け、広告コミュニケーション・ビジネスおけるコンサルティング能力の高い、Cardinal Path Holding Companyを買収するに至ったのです。その結果、優れた分析と、プロセスの質が高い広告の提示やサービスの提供が可能となりました。

「DMP」 企業名/オリックス生命保険 日本

orix

https://mag.sendenkaigi.com/senden/201409/ad-technology/003134.php

DMP(データ マネジメント プラットフォーム)とは、インターネット上の自社サイトへアクセスした訪問者のデータと、ネット上の広告閲覧データを一元で管理し、分析した上で広告を配信するプラットフォームです。オリックス生命保険ではDMPを活用し、自社のTVCM効果が高い番組に絞って広告を放映しています。同社サイトのアクセスデータと顧客データ、更にDMP事業者の保有している購入履歴や購入者の属性を組み合わせ、より効果的なTVCMを流しています。

「人口分析プラットフォーム」 INRIX社(イギリスのプロバイダー) イギリス

inrix

http://inrix.com/

同社はプロバイダーとして、パートナーの携帯電話会社の匿名データを活用し、特定の集団の旅行傾向や購入物などの詳細情報を基に人口動態を分析しています。更に人口分析プラットフォームを開発し、数十億にものぼる匿名の携帯ネットワークおよびGPSデータを統合しました。分析した人口動態は都市計画プランナーや、旅行者をターゲットにしている小売業者、広告主に対して提供されています。ビッグデータを活用し経済効果を高めることが、今後も期待できます。

「オンライン、オフラインの購入データに合わせた広告」 企業名/Dunnhumby イギリス

Dunnhumby

https://www.dunnhumby.com/

Dunnhumbyは、流通事業者Tescoの子会社です。Tescoの会員カードに蓄積された情報を分析しマーケティングの支援を主に行っています。昨今ではTesco以外の流通事業者に対してもサービスを提供しており、Dunnhumbyが所有している消費者データは7億人とも言われ、大規模なビッグデータを有しています。そこで、よりビッグデータを活用する方法として、オンライン、オフラインの購入データを統合させた情報で広告表示する方法が挙げられます。これにより、店舗やネットスーパーなど消費者の多様な購買行動に合わせた広告表示が可能になっていくと期待されています。

「オプティムアイ」 企業名/Tesco イギリス

オプティムアイ

http://www.essentialretail.com/in-store-ops/article/5277752c6477d-tesco-first-to-roll-out-amscreen%E2%80%99s-facial-recognition-technology

店内に設置されているカメラの膨大な記録データは、展示や広告に活用されています。入り口や売り場に設置されたカメラには、来店者の導線や、よく目に留まる商品の位置、手に取った商品、さらに実際に購入に至った商品などが記録されています。このビッグデータは売上やビジネス展開に大きな影響を与える情報です。このデータを活かすために、Tescoではオプティムアイ(カメラ付きのモニター)を導入しました。オプティムアイに商品の広告を映し、その広告を見ようとモニターの前に立った人の性別や年齢を読み取って、同性同年代の人でよく購入されている商品などの広告を提供しています。

「顧客クラスタリング」 企業名/Dunnhumby イギリス

landscape

https://www.dunnhumby.com/

ダンハンビーは「個客の見える化」を公言しており、クレジットカードやポイントカードの利用者の情報を分析して活用しています。購入者の属性や、購入情報、購買行動などを詳細に分析し、クラスタリングしています。更に取り扱っている商品も「新製品」や「お買い得品」、「ブランド品」など細かく分類分けし、購買された商品の顧客クラスタリングからその商品がどのような顧客に支持を得ているのかなど推定することで、より効果の高い広告の提示や、商品の仕入れが可能となりました。

「RTB」広告取引

RTB

https://satori.marketing/marketing-blog/ad-technology/rtb/

ビッグデータを活用した典型的な広告とも言われるのが「RBT」です。WEB上のバナー広告の一部が1インプレッション毎に(インプレッションとは広告表示回数のことを指す)表示する広告をオークション取引で決めています。RBTサービスの提供者は、入札の参加者に対して、入札参加への意思の有無や、入札額の妥当な金額などを計算し応札する必要があります。その際に、ビッグデータが活用されています。RBT提供者には1日に数十億以上の入札リクエストが届いており、落札に成功した広告が出稿後、クリックされたか、また広告が表示された利用者はサイト内で何のページを閲覧したか、購入に至ったかなどのデータも確認できるようになっています。そこで得たビッグデータを分析し、利用者が更に効率よく入札できるようにしています。

「Green」求人広告 企業名/株式会社アトラエ 日本

green

https://atrae.co.jp/

アトラエはIT業界に特化した求人メディアであり「Green」の運営をしています。同求人サイトでは、求職者と企業が最適にマッチングできるようビッグデータを活用し、過去の求職者の職務経歴や能力、経験年数、応募した企業の情報、入社の可否など様々なデータを蓄積・解析することでマッチングの成功率をあげてきました。更に多くのデータを蓄積することで分析の精度もあがり、よりマッチングの成功率をあげるのに役立てています。

「c0ban」企業名/株式会社LastRoots 日本

c0ban

http://www.lastroots.com/

株式会社LastRootsのc0banはアプリを用いる広告サービスであり、アプリ内ではアピール力の強い動画広告を積極に活用しています。広告主はc0banの契約をすることで、店舗動画並びに、c0ban内の仮想通貨を付与するなどして新規顧客の来店を促す機能が利用可能となります。動画広告は通常の広告よりも目に留まりやすいため、高い集客効果が期待できます。更にアプリの利用者が、どの店舗や企業の広告をみて仮想通貨を得たのかなどのデータを蓄積し、解析することで、より効果的な動画広告の製作にも役立てることが可能です。

「中国人観光客にあてた広告の提示」 企業名/テンセント 中国

tencent

https://www.tencent.com/zh-cn/index.html

中国人観光客の爆買いに着目したテンセントは、中国人観光客にターゲットをおいた広告サービスを提供しています。その国で爆買いされた商品などのデータを分析し、海外の観光地に店舗をかまえるマーケターへ、中国人観光客に対して有効な広告の情報を提供しています。同サービスを利用することで店舗側は中国にいる旅行予定者にあらかじめ商品の広告を掲示できるようになり、中国人観光客の購買意欲を更に上げる効果が期待できます。

「大統領選挙」における広告戦略 アメリカ

大統領選挙

http://gigazine.net/news/20170203-data-turned-world-upside-down/

ビッグデータの活用は今や企業だけではなく、アメリカの大統領選挙にも取り込まれています。有名なものとして、2012年のオバマ大統領の選挙戦や、トランプ陣営がビッグデータを活用し選挙戦に臨んだことが挙げられます。ビッグデータにより、これまでの選挙戦を分析し、より効果的な戦略を練ることが可能になりました。更に有権者たちの心理分析も行い、投票すべき候補者を決めかねている有権者へは、心理分析に基づいた広告も送っていました。その結果として、オバマ氏及び、トランプ氏は当確したと言われています。

「Audience Finder Powered by Intimate Merger」 企業名/株式会社東急エージェンシー 日本

Audience Finder Powered by Intimate Merger

https://ecnomikata.com/ecnews/13828/

ビッグデータの分析ツールである「Target Finder®」と、DMPの「AudienceSearch」を連携したシステムを活用したサービスです。同サービスでは、HPにアクセスしてきた人の中からコンバージョンの見込みがある、見込顧客と優良顧客を自動抽出してくれます。その上で、効果的であると判断されたインターネット広告を対象者へ配信します。そうすることで、より多くの顧客への広告配信を可能とし、コンバージョン率や獲得単価の向上に繋がることが期待されています。

「JAODAQ(R)」 企業名/株式会社スマートコムラボラトリーズ 日本

JAODAQ

https://smartcom.co.jp/

「JAODAQ(R)」(ジャオダック)とは、屋外広告の現物取引市場です。同サービスにより、商業ビルやマンションのオーナーが自己所有する不動産物件に広告面を設置し、看板を掲示したい人へ貸し出すことで新たな収益を得られるようになりました。それによって、電飾看板などが同サービスのクラウド上で売買できるようになっています。屋外広告の金額などはビッグデータを解析し、適正価格で取引ができるようにしています。オーナーにとって所有物件の付加価値を高め、収益面でもプラスとなるサービスです。

広告業界では割と早くから活用されていたビックデータは、近年業界問わず特に盛り上がりを見せています。多くのサービスが増える中、広告業界でも更にビッグデータを活用するべく新たな取り組みが盛んに行われています。広告業界と密接な関係にあるマーケティング業界でもその波は広がり、相乗効果で広告業界もビッグデータを活用したシステムやサービスが発展し続けています。大衆の考えによって効果が大きく左右される広告業界にとって、過去から現在までの情報を読み解くことができるビッグデータが、今後も重要な存在であることは間違いありません。広告業界はネットや店舗、飲食店に至るまで多岐に渡って活躍する業界です。昨今のグローバルに進化し続ける世の中で、広告業界もどのように進化を遂げていくのか期待されます。